会社案内

代表者挨拶

活性炭は環境浄化材として広く使用されていますが、全世界で年間製造される140万トンのほとんどは先進国にて使用されています。
日本は20万トンほど使用しています。
経済の発展の裏には環境汚染が常に存在します。日本の昭和30年代から50年代にかけた急速な経済の発展にも大気汚染、水質汚染が負の遺産として残りました。日本は公害防止基本法を施行し環境浄化に立ち向かいました。活性炭は有効な材料として利用され、当時の日本国内の活性炭使用量は年々増加の一途を辿りました。
今まさに同様の事が世界のあちこちで起こっています。
その結果、全世界の活性炭使用量は年率7%で増加しています。10年で2倍になる勢いです。
活性炭を輸入に依存している日本の環境をどのように守っていくのか?
世界で最も安心して飲める日本の水道水を担っている活性炭は今後も入手できるだろうか?
活性炭は環境浄化材に限らず二次電池の電極材料、腎臓疾患用経口医薬品、解毒剤、原子力発電所にて放射性元素の吸着材、工場での溶剤吸着材、脱臭剤などに使用されています。
活性炭は高度化社会を支える基本工業材料の一つでもあります。
 
当社は、輸入に依存せず国内の未利用有機資源を原料として活性炭を製造する装置、用途に合わせた活性炭の設計製造、活性炭の受託製造を行っております。
活性炭開発・製造技術(ソフト)・活性炭製造装置(ハード)・活性炭(プロダクツ)の全てを提供できます。
 
「全ての国で活性炭を自給自足し、未来の世代に美しい地球を残したい。」弊社の究極の目標です。


代表取締役 外山富孝

1952年生まれ。名古屋工業大学合成化学科卒。

略歴
東証一部上場の繊維関連会社にて開発・生産の両部門を歴任。海外駐在累計10年を含む27年間勤務後、平成14年に当社を設立。
繊維くずを原料とした活性炭素繊維の開発が炭素との出会い高度化社会を支える機能性炭素の開発に情熱を注ぐ一方、身近に賦存する未利用原料から炭素材料を製造できる方法と装置の開発に長年注力してきた。

会社概要

■会社名 株式会社エム・イー・ティー
(三河・エンバイロメンタル・テクノロジー)

■所在地 〒443-0038 愛知県蒲郡市拾石町前田16 [MAP

■TEL / FAX 0533-67-1638

■設立 平成14年11月20日

■資本金 2,500万円

■代表取締役 外山 富孝

■事業内容 ・製造・販売 炭素多孔質材の製造・販売
・委託研究 炭素素材の開発
・技術指導 炭素多孔質材料に関する製造指導
・装置開発 炭素材料製造装置の設計・製造・販売

■加盟団体 ・蒲郡商工会議所
・炭素材料学会
・活性炭技術研究会

■受歴 【賞歴】
・2015愛知県環境賞優秀賞
・2013資源循環型ものづくり研究会会長賞

【装置特許番号】
・第4963573号 活性炭製造装置及び炭製造方法
・第5691118号 活性炭製造装置及び炭製造方法
・第5692620号 活性炭製造装置及び炭製造方法
・第5776053号 スクラブ剤およびその使用方法特許
・第5794443号 調湿建材

【実用新案登録】
・第3179099号  炭化物製造装置

 

株式会社エム・イー・ティー

沿革

平成27年  
  • 活性炭製造装置に関する特許2件登録。
  • スクラブ剤特許出願、登録。
  • 調湿建材 特許登録。
  • 愛知環境賞「優秀賞」受賞。
平成26年  
  • 活性炭製造装置MET2型完成。
  • (独)科学技術振興機構により創設された「スーパークラスタープログラム」のコアクラスター・愛知地域の企業として参画。
  • 調湿建材に係る特許出願。
  • 活性炭製造装置に係る特許2件出願。
平成25年  
  • 経済産業省 ものづくり補助事業にて「調湿建材開発」が採択される。
  • 愛知県循環型社会形成推進事業費補助に採択される。
  • 愛知経営革新計画に承認される。
  • 資源循環型ものづくりシンポジウム事例研究発表会にて、『会長賞』を賜わる。
平成24年  
  • 竹活性炭を用いた炊飯方法の研究開発・商品化成功。
  • 溶剤浄化用活性炭の再生方法の開発。特許出願。
  • 炭化装置に於けるタール発生抑止技術開発。特許出願。
  • 活性炭製造プラントに関する特許登録。
平成23年  
  • M大学、岐阜県産業技術センター、A社、T社とリチウムイオン電池の負極材を開発。特許出願。
  • 球状活性炭の安価な製造技術を確立。
  • 活性炭製造プラントを独自開発。1号機を販売。
  • サポイン事業開始。愛知県産業技術研究所、岐阜県産業技術センター、A社、T社、及び弊社にて3年計画。燃料電池用ガス拡散層の量産技術確立を目指す。
平成21年  
  • 下水汚泥炭化プラントの開発、及び下水汚泥炭化物の用途開発、をO社と行う。
  • コーヒー滓活性炭の製造技術と製造装置を開発。
  • 燃料電池用ガス拡散層の共同研究を愛知県産業技術研究所、岐阜県産業技術センター、A社、T社、弊社とで開始。
平成20年  
  • O社と弊社にて廃棄活性炭の再生処理方法の開発。
  • O社と弊社にてポリリン酸製造条件の開発。
  • 大阪府、J社、M社、及び弊社にて汚泥有効利用に関する共同研究。(~H21年)
平成19年  
  • O社と弊社にて廃棄イオン交換樹脂の炭素化再利用に関する研究。
  • N社と弊社にて竹の活性炭化に関する研究。愛知県エコタウン事業。
  • 産業技術総合研究所、岐阜県産業技術センター、T社、A社、及び弊社にて美濃和紙を原料とした導電性材料の開発。
    (~H20年 経産省 地域資源活用型研究開発事業)
平成18年  
  • S社とO大学と弊社にて廃菌床を原料とした水処理用活性炭の開発。
  • 産業技術総合研究所中部センターと弊社にて木質小径ペレット活性炭の研究開発。
  • O大学、K社、S社、及び弊社にて二酸化炭素吸着用の炭素多孔体の研究開発。
平成17年  
  • G社と弊社にて浄水器フィルター用高機能活性炭の研究。
平成16年  
  • O社とO大学と弊社にて腎臓疾患用の高機能球状活性炭の開発。(~H17年)
  • N社とAK大学と愛知県産業技術研究所と弊社にて竹の有効利用に関する研究。(~H17年)
  • S社とO大学と弊社にて廃棄木質を原料とした水処理用活性炭の開発。
平成15年  
  • S社とO大学と弊社にて小型活性炭製造装置の開発。
平成14年  
  • 会社設立

アクセス